育児中の転職のメリット・デメリット

第2回 育休から復帰した後の仕事問題
2014年に生まれた子どもは約100万人(※1)で、育児休業給付金を受け取った女性は約27万人(※2)。産後に継続して就業する人は増えてはいるが、配慮のない会社の対応に疑問を持つことも少なくない。

そのとき頭をよぎるのが転職だが、子育て中の女性にも門戸は開かれているものなの?

「今まで子どもがいる女性を求める市場があまり表面化していなかったため、転職はオススメしていませんでした。現在はそういった女性を採用する企業も増え、子育てをしているキャリアのある人に対して、ワークライフバランスをとりやすい転職先を紹介してくれる転職エージェントも増えています」

こう話すのは、育休後コンサルタント®の山口理栄さん。転職してうまくいった例もあるの?

「例えば、私が知っている人にIT企業から旅行関係のサービスをネットで販売する会社に転職した方がいます。働き方も在宅勤務ができるなど柔軟で、前職の経験から責任のあるポストにも就け、すごく良かったと聞きました」(山口さん 以下同)

悩む女性

●時間優先の子育て中の転職は、年収ダウンの可能性も考慮して

ただし、大抵は育児との両立を考えた時間優先の転職で、今いる会社以上の待遇になることは少ない。つまり、給料が大幅にダウンすることも考えられる。現在働く会社に制度的な問題がないなら、とどまったほうがいい場合もあるのだとか。

「まずは上司と話し合いをするなど、今の会社でできるだけのことをしてみてください。交渉の余地があるなら、継続就業するほうがいいと思います。過剰に仕事を任されてしまい、疲れて子どもに当たってしまうなどといった状況が改善されないなら、転職を検討してもいいでしょう」

ほかに転職を検討する判断基準として、2人目、3人目の子どもが欲しいかも関わってくる。基本的には育休を取得するにはその会社で1年以上の勤務期間が必要。したがって、育休制度を利用する可能性がある間は今の会社にとどまったほうがいいかもしれない。

家庭の都合や子どもの成長なども含めた、無理のないワークライフバランスを基準にすることが、育児中の転職を考えるときに大切な要素のようだ。
(ノオト+石水典子)

出典
※1
厚生労働省「平成26年(2014)人口動態統計(確定数)の概況」
※2
厚生労働省「第108回労働政策審議会職業安定分科会雇用保険部会資料 資料No.5 育児休業給付・介護休業給付について」

お話をお聞きした人

山口理栄
育休後コンサルタント®
法人向けに育休後社員/管理職セミナー、女性活躍推進コンサルティングを提供。個人向けに両立支援セミナー、育休後カフェ®、育休後面会相談などを企画、開催している。
法人向けに育休後社員/管理職セミナー、女性活躍推進コンサルティングを提供。個人向けに両立支援セミナー、育休後カフェ®、育休後面会相談などを企画、開催している。