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【カップル・夫婦向けマネー講座】将来子供を持つ場合どれくらいお金がかかる?ライフステージ別の気になるお金についてFPが解説

これから結婚を考えている人も、すでに結婚をしている人も、将来子供を持つことを考えた場合、気になるのが「お金」。そこで、出産前後にかかるお金や子供の教育のために貯めておくべき金額、入っておくべき保険について、ファイナンシャルプランナーの西山美紀さんに聞いてみました。

出産費用よりも、その前後の費用がかかる

まず子供を授かったときに気になるのが、出産にまつわるお金。「出産ってどれくらい費用がかかるの?」と不安になる方も多いはず。
「実は、出産によりもらえるお金があります。健康保険から『出産育児一時金』が42万円出ます(産科医療補償制度加入の医療機関の場合)。一般的な出産費用の平均は約51万円なので、実はそれほど大きなお金はかかりません。もちろん、地域や病院の規模、個室にするかどうかによって金額は異なります。出産希望の医療機関の費用を調べておくといいでしょう」と西山さん。

それ以外にかかる費用はあるの?
「妊婦健診については、自治体の補助が出て、1回あたり数千円程度で済む場合が多いようです(地域や検査内容によっても異なります)。ただし、万一の切迫流産、切迫早産などで入院になった場合には大きな費用がかかりますので、結婚のタイミングで医療保険に入っておくと安心です。
また、通常の出産については、健康保険や、民間の医療保険は原則的に該当しませんが、帝王切開など、医療とみなされる手術や処置については健康保険が使え、民間の医療保険の手術や入院に関する保険金も出るので、手続きを忘れないようにしましょう」(西山さん)

また西山さんによると、出産直後にかかるお金にも注意が必要だそう。
「出産直後は、ベビーカーやチャイルドシート、ミルクやオムツなど、赤ちゃんに関する費用もかかることを頭に入れておきましょう。赤ちゃんのお世話があって外出の機会は減るため、旅行や外食、ショッピングなどが多かった方は、トータルでは出費はそれほど増えない場合も。ですが、今は家でもスマホで簡単に買い物ができてしまうので、ネットでの買い物のしすぎには注意が必要です」(西山さん)



子供が生まれたら、保険と教育費の貯蓄を考えよう

では、実際に子供が生まれた後、子供の未来のためにどのようにお金と向き合っていけばいいの?
「ざっくりとですが、子育て費用の一般的な平均として、年間約63万円くらいです。もちろん、洋服や食事などどれくらいかけるかによっても異なるのであくまでもイメージとしてください。さらに教育費を加えると、大学卒業までにおよそ2000万~3000万円といわれます。こちらも、私立進学や一人暮らし、留学などをする場合は高めになります。
とはいえ、2000万~3000万円という大きなお金がまとめてかかるわけではありません。一般的に大学進学費用や留学費用が大きいお金なので事前準備が必要ですが、それ以外は基本的にその年の収入で出していくことを基本にしましょう」(西山さん)

「また、夫婦2人だけであれば、万が一どちらかが亡くなっても、もう1人が働きに出て生活費をまかなえますが、子供が生まれた後は、2人分の生活費と教育費を考えると、死亡の際に出る遺族年金などだけでは、カバーしきれない恐れがあります。
そのため死亡保障がある生命保険など、残された家族が困らないための保険を検討しておきましょう。その際、遺族年金のほか、勤務先から出るお金がどれくらいになるか確認しておくと、保険でカバーするべき補償額の目安になるはずです。
住宅を購入していれば、住宅ローン支払い中に「団体信用生命保険」(いわゆる「団信」)に基本的に入ることになります。ローン支払い者に万一のことがあれば、ローン返済がなくなるので、これも保険のひとつとして考えられます」(西山さん)



子供の教育費は0歳の時から貯めよう

では教育費はどうやって貯めていくのがおすすめ?

「赤ちゃんのうちは、『教育費なんて、ずっと先のこと』と感じるかもしれませんが、実は生まれてからすぐ準備することがおすすめです。
一般的に教育費がかかるピークが、子供の大学進学からの4年間(または6年間)ですが、その直前にお金を貯め始めても、なかなか貯まりません。ぜひ0歳のうちからコツコツと貯め、子供が高校3年生になる時期に向けて準備していきましょう」と西山さん。

西山さんによると、大学進学の場合、一般的には高校3年生の夏までに子供1人あたり300万円以上を貯めておきたいところだそう。1人暮らしのほか、私立大や理系、医歯薬系に進む可能性があれば、500万円以上が目安に。

なかなか大きな金額だけど、貯めるコツはある?
「0歳から出る児童手当を、子供の名前の通帳をつくって貯めていくことがおすすめです。それだけでトータルで約200万円になるので、必要な教育費の多くを準備することができます。『児童手当が出たら、子供の将来のために貯めておく』と覚えておきましょう。
児童手当で200万円貯めたら、あとは100万円~300万円以上貯める必要があります。『学資保険』が気になる人もいるかもしれませんが、今の超低金利の状態が10数年続くことになるので、貯蓄という意味ではあまりおすすめではありません。とはいえ、単に貯金をしていると、うっかり引き出して使ってしまうタイプなら、学資保険であればわざわざ解約して使わないと思うので、活用するのも手です」(西山さん)



教えてくれた人



西山美紀さん

出版社で編集・マーケティングを経験後、独立してファイナンシャルプランナーの資格を取得。単に貯蓄額を増やすのではなく、うるおいのある毎日になるためのお金の貯め方・使い方について女性誌やWEB等で発信中。著書『お金が貯まる「体質」のつくり方』(すばる舎)。男女の子を持つ二児の母。



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